バルコニーの広さ平均は？目的ごとに必要な広さを解説

バルコニーを広く作る時や、後から増築する際に気になるのが建築基準法上の扱いではないでしょうか？
バルコニーの面積や建ぺい率、手すりの高さなどに基準が設けられているため、建築基準法に反さない範囲で設計する必要があります。

詳しくは『バルコニーを設置する場合における建築基準法の制限とは？ 』で解説しております。

バルコニーが床面積に含まれるケース

建築基準法では、バルコニーのような屋外空間は原則として床面積には含まれません。
ただし、一定の条件に当てはまる場合には例外的に床面積に算入され、建ぺい率や容積率に影響する可能性があります。

具体的には「幅が2mを超える場合」「屋根がある場合」「格子を設ける場合」などが挙げられます。
以下でそれぞれのケースを見てみましょう。

幅が2mを超える場合
バルコニーは本来、外に面した補助的な空間として扱われるため、建築基準法上は床面積に含まれません。
しかし幅が2mを超えると、居住空間としての性格が強くなるため、床面積に算入されるケースがあります。

2mを超えるバルコニーは、洗濯物を干すだけでなく、テーブルや椅子を常設したり、子どもが遊んだりと、実質的に室内と同等の用途に使えると判断されるからです。
幅1m程度では人の通行や最小限の用途に限られるのに対し、2m以上あれば「部屋の延長」として暮らしの一部に組み込まれるため、法律上も居室に近い扱いになります。

もし建築計画の段階で容積率や建ぺい率に余裕がない場合、バルコニーを広くしすぎると法的制限を超えてしまい、計画変更や減築を求められる恐れがあります。
快適性を重視して広さを確保することは大切ですが、設計時には建築士に相談し、法的に問題ないかを十分に確認することが必要です。

屋根がある場合
バルコニーに屋根を設置すると、床面積に含まれる扱いになる可能性が高まります。
これは、外部に開放されていた空間が屋根によって居室的な性質を帯びるためです。

たとえば、固定式の屋根や構造物として組み込まれた庇を付けると、雨や直射日光を防げるようになり、実際にリビングや寝室の延長として長時間利用できる空間に変わります。
その結果、建築基準法上は「室内と変わらない機能を持つ」と判断され、床面積に算入されるのです。

逆に、可動式のオーニングやシェードのように取り外し可能で、恒常的な屋根とみなされない設備であれば、床面積には含まれない場合があります。
ただし判断は自治体や確認審査機関によって異なるため注意が必要です。

設計の初期段階から「屋根をつけたいのかどうか」を明確にし、法的制限と希望する暮らし方を両立できるように計画することが欠かせません。

格子を設ける場合
バルコニーに格子やルーバー、スクリーンなどを設置する場合も、条件によっては床面積に含まれる可能性があります。
格子やルーバーは、外部からの視線を遮りたいときやデザイン性を高めたいときに有効ですが、設置方法や構造によっては「閉鎖性が高く、屋外空間ではなく室内空間に近い」と判断されるのです。

たとえば、光や風を十分に通すシンプルな縦格子であれば、開放性が保たれるため床面積に含まれにくいです。
一方、ルーバーやパネルが密になり外からの視線も完全に遮るような場合には、外気との一体性が失われ、床面積に算入されるリスクがあります。
また、格子を高く設けてバルコニー全体を覆うようなデザインも同様に扱われやすいです。

目隠しや防犯上の安心感を求めて設置した結果、床面積の計算に影響してしまうと、容積率の超過などで違法建築と判断されかねません。
格子やルーバーを検討する際には、デザイン面だけでなく法規制との関係を十分に考慮し、施工会社に「床面積に含まれない範囲での設計が可能か」を確認しておくことが重要です。

バルコニーを避難経路として使用する場合

マンションなどでは、災害時の避難経路としてバルコニーが利用されることがあります。
その際には消防法や建築基準法の規定があり、特にバルコニーの奥行きは120cm以上を確保することが求められます。

これは火災や地震などの緊急時に、多くの人がスムーズに通行できるようにするための基準です。
ただし、実際にはエアコンの室外機などが置かれるケースも多く、最低でも75cm以上、人が支障なく通れる60cm以上は確保することが望ましいとされています。

また、隣接住戸との境にある隔て板周辺に物を置かないことや、避難ハッチの上に荷物やタイルを設置しないことも大切です。
避難経路としての役割を果たすためには、日頃から物を置きすぎず、緊急時に安全に使える状態を維持しておくことが欠かせません。

バルコニーやエクステリアのデザインにもこだわって快適に過ごそう